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臨床研修スケジュール(令和2年度採用研修医~)

臨床研修スケジュール(令和2年度採用研修医~)

  • 研修期間:2年間
  • 総合病院土浦協同病院(基幹型臨床研修病院)での研修期間:原則として1年以上あること。
  • オリエンテーション:研修を始めるにあたり、約1週間オリエンテーションを行う。医療人であると同時に社会人としての職責を担うために必要な知識を得る。幅広い分野での医療に関わる知識を深め、チーム医療について理解する。また各研修医の研修スケジュール(期間割と配置予定)を作成する。

【スケジュール例】

研修分野・研修期間

〈必修研修科目〉

内科(24週)(うち一般外来0-4週):

院内もしくは院外において研修することができる。

院内の場合、循環器内科、呼吸器内科、消化器内科、腎臓内科、血液内科、代謝・内分泌内科、リウマチ・膠原病内科、神経内科から原則的に2-3科を選択する。

院内で神経内科を選択した場合、在宅医療研修を行う場合あり。

院外の場合、各協力病院の内科を2-3科選択する。

外科(8週):

院内もしくは院外において研修することができる。  

院内の場合、消化器外科、小児外科、心臓血管外科、呼吸器外科から1科を選択する。

院外の場合、各協力病院の外科を1科選択する。

 

救急部門(8週+並行研修20日):

院内もしくは院外において研修することができる。

8週のブロック研修を行ったうえで、自由選択の期間中に週1 回の並行研修を当直にて20日以上行う。

8週のブロック研修期間中、4週を上限として、麻酔科研修を救急の研修期間とすることができる。

 

小児科(4-12週)(うち一般外来0-1週):

院内で研修を行う。小児科研修中に、在宅医療研修を行う場合あり。

産婦人科(4-12週):院内で研修を行う。

精神科(4-12週):

基本的に2年目に、院外で研修を行う。主に土浦厚生病院で実施する。

12週以上希望する場合は、茨城県立こころの医療センターで実施する。

茨城県立こころの医療センターで4-8週の研修を希望する場合は要相談。

地域医療(4-12週)(うち一般外来1-5週)(うち在宅診療1回以上):

2年目に、院外で研修を行う。

協力病院、協力施設のいずれかで4週以上のブロック研修を実施する。追加的に並行研修を行うこともできる。ブロック研修を行う機関と、並行研修を行う機関は異なる場合あり。

地域医療で在宅医療を研修できなかった場合は、院内の神経内科研修もしくは小児科研修において在宅医療研修を実施する。

〈自由選択科目〉

自由選択(16 – 最大48週)(うち一般外来0-4週):

基本的に院内の研修とするが、院外においても研修することができる。

院内の場合、原則としてすべての診療科の中から選択することができる。

院外の場合、研修医の希望をもとに、臨床研修管理委員会および協力病院が調整・承認を行う。希望通りとならないこともある。

院内で自由選択期間中に、院内内科にて一般外来並行研修を行う場合あり。

 

※一般外来研修4週以上を含む。

一般外来研修は、内科(自由選択含む)、小児科、地域医療研修期間中に、並行研修を実施する。

 

※ローテーションは順不同。

研修医の希望や将来のキャリアを考慮した診療科を研修開始時に選択したのち、必修の診療科の研修を開始することが可能。

ただし、地域医療は2年目に研修を行う。

 

※茨城県の地域医療に貢献する熱意と能力を有した、若き地域医療の担い手を養成する目的で、1年次の1年間、医師不足地域の協力病院でたすきがけ研修が可能(選定あり)。茨城県と茨城県民に強く関心を持ち広く貢献する医師を養成する。協力病院では基本的に、1年次:内科24週+外科8週+救急部門8週+精神科4週+自由選択8週を研修する。(研修プランについては、各協力病院と要相談)

 

※当院では、研修医の臨床研修目標を達成できるよう、臨床研修管理委員会管理の下個々の研修医の具体的な研修プログラムを作成している。

 

※臨床研修を始めるにあたって、研修医と臨床研修管理委員会とが検討・相談をし、研修医間のスケジュールの調整を計って個々の研修医の具体的な研修プログラムを作成する。研修科の順番は、研修医の希望や研修の効率、各研修科の受入体制を勘案して、調整する。研修医の自由裁量をなるべく取り入れているが、研修医の希望や各種調整が難しい場合は、プログラム責任者および臨床研修管理委員会が調整を行う。

 

※研修プログラムは、1人1年に1回1研修期間のみ変更することができる。ただし、病院で定めた必修科目は必ず履修しなければならない。要件として、・EPOC入力を終えていること・各種出席率70%以上の2つを満たしている場合のみ変更を認める。また、各研修科の受入体制を勘案するだけでなく、変更前後の各診療科代表および臨床研修委員長の承諾を得なければならない。

 

 

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